こんにちは。
株式会社カプレア代表の柳田です。
今回は人材募集をテーマに、私のクライアントで必ず取り組む「採用マーケティング」について書いていこうと思います。
一旦取り組んでしまえば即効性もあり、様々な媒体での横展開も可能な施策ですので、人材募集に苦戦している企業様は一度目を通していただけると何かしらの気付きになるかもしれません。
Contents
求人募集しても採用できない本当の原因
求人募集の世界では「○○に掲載すると良いらしい」といった、求人媒体を中心に語られることが多いです。
しかし、採用活動を”マーケティングの視点”で見てみると、求人媒体の役割は「集客」のみと言えます。
効果的な採用活動を行うには「商品」となる自社の魅力を整理し、採用サイトや募集要項、パンフレットといった形にすることが成功の鍵となります。
この「商品」の品質次第では同じ広告費を払っても応募数・採用数は全く異なったものになります。
求職者にモテる企業の秘密
採用活動をマーケティングの視点で捉え、各要素を最適化することを、私たちは「採用マーケティング」と呼んでいます。
「なんであの会社には人が沢山集まるんだろう…」
そんな求職者が自然と集まってモテている企業は、採用マーケティングをやり切っていると言えるでしょう。
ここからは採用マーケティングの要点を3つに絞ってご紹介していきます。
採用マーケティングの考え方①：ターゲット
採用が上手く出来ている企業の特徴として、ターゲットが明確になっているということが挙げられます。
例えば営業職の場合、「若くて元気な人！」と答える会社様が多いですが、それでは不十分です。
販売する商材によって、ガンガン積極的な営業活動が必要であったり、お客様に寄り添うスタイルであったりと、求められるスキルや性格が変わってきます。
自社の業務を整理し、どのような人材を募集するべきかを明確にすることがスタート地点になります。
採用マーケティングの考え方②：商品
ターゲットが明確になると、ターゲットごとに”ウリ”となる自社の魅力が見えてきます。
大まかな違いで言えば、営業職と技術職とでは会社に求めることは全く異なってきます。
明確になったターゲットに、しっかり刺さる魅力を”分かりやすい”文章等で表現する必要があります。
この時によくあるのは「採用サイトを作ったから大丈夫！」というパターン。
その採用サイト、実際どれくらい効果が出ているか把握できていますか…？
情報の羅列にならないよう、サイト内のコンテンツを通してどのように意識変容を促し、問い合わせ獲得につなげるかがサイト制作の肝になってきます。
採用マーケティングの考え方③：集客
最後に、②で作成した文章や内容を、①がよく見る媒体で発信することが必要になります。
転職を考えている人は、必ずしも求人媒体を見ているとは限りません。
「なんとなく転職したい。」
これくらいのテンションの人には、求人媒体以外にも発信することが必要であり、どこで発信するかもターゲットによって変わります。
Google広告やSNSなども広く浅いアプローチをするには必要なこともあるでしょう。
また、求人媒体が非常に増えている現在では、その求人媒体が他の媒体と比較して見てもらえるのかも重要なポイントになります。
鳥取県米子市サービス業求人募集事例
鳥取県米子市でサービス業を営むクライアントの事例です。
その企業様は働く環境や給与は競合他社やエリア内の他業種・業態と比較しても魅力的であるにも関わらず、それらの見せ方や表現が悪く、いくら広告を掲載しても応募が来ない状態でした。
例えるなら、美味しいラーメンなのに、写真の撮り方が悪くて美味しそうに見えない状態です。
非常にもったいない状態ですね…
そこで採用マーケティングの視点で改善を試みたところ、半年近く問い合わせが無かったのが開始2週間で正社員4名の応募、2名の採用まで改善しています。
こちらの企業様は現時点で①ターゲティング、②商品のみの改善であるため、広告費は発生していません。
無料の施策でも十分に成果が出せていますが、今後広告をかければ更に改善のスピードが上がってくることでしょう。
こちらの会社様での施策や広告運用のポイントも、改めて記事にしていこうと思います。
まとめ
ターゲットを明確にし、自社の魅力を整理するだけでも、求人募集の成果は大きく変わってきます。
また、それらを上手く言語化・ビジュアル化することは、Webだけでなくハローワークや新聞広告など、他の媒体にも応用が効かせられる資産にもなってきます。
採用マーケティングに取り組んでみたいと思われる企業様がございましたら、気軽にご相談ください。
企業規模や売上、募集人員や予算に合わせて最適な提案をさせていただきます。
もちろん、施工管理や自動車整備士といった、そもそも市場に出てこない職種等の採用だと、採用マーケティングに取り組んでも成果を出すことが難しいケースもあります。
その場合には、採用にこだわるのではなく、自社で育成する体制を整えたり、組織体制や業務分担を図ることで既存の仕組みを変えるなどの対策が必要になります。
日本全国で人手不足と言われている以上、業務を未経験者でも出来るように整理することや、資格者を自社で育てる体制を作ることは企業を永続させるためには欠かせず、先んじて取り組んでいる企業ほど恩恵を受けやすいと言えるでしょう。
こちらも今後まとめていこうと思います。
ご閲覧頂き、ありがとうございました。
